すいません、今週で退職して、来週から別の会社行きます！今までお世話になりました！
（引き継ぎとかあるんだから、もっと早く言ってよ…）
退職したいと伝えるのはいくら慣れても気まずいものです。
「転職先が決まった」、「一旦退職して先のことを考える」という場合にもタイミングがあります。
いきなり「来週から来れません」というわけにはいきません。
ここでは、退職のタイミングや注意点についてご紹介します。
目次
退職のプロセス
まずは、退職の全体像を簡単に抑えておきましょう。
大まかにこのような流れになります。
- 転職活動をする（退職4～5ヶ月前）
- 内定をもらう（退職2～3ヶ月前）
- 上司への相談する（退職1～2ヶ月前）
- 関係各所と調整する
- 退職日・最終出社日が確定
- 退職届・退職願などの書類対応
- 社内での引き継ぎ
- 挨拶回り
- 退職
転職が決まる
一般的には転職先が決まってから社内に相談します。
転職先での都合もあるため、だいたいの入社希望日程がこの時期に確定します。
その日程を参考にしながら、今の会社で退職手続きを進めていきます。
社内手続きが進む
社内の退職手続きはこのように、上司へ相談することから始まります。
進め方がわからないという方もそこまで心配する必要はありません。
上司に相談した後は、社内の標準的なプロセスに沿って進んでいきます。
スケジュールや必要書類なども明らかになっていきます。
退職タイミングの3パターン
退職のタイミングは一般的には、1~2ヶ月ですが、状況によって変わることもあります。
一般的なものと注意が必要なものを見ていきます。
一般的なタイミング
一般的には1~2ヶ月です。
有給がたまっている人はこのタイミングで使う場合も多いです。
イメージとしては、引き継ぎに2週間程度、有給消化に2週間程度が最低限、必要なラインといったところです。
この間に後任が見つかることもありますが、タイミング的にも厳しいことが多いでしょう。
ほとんどの場合、あなたの業務は既存のほかのメンバーに引き継ぐこととなります。
法的には2週間で可能
退職に関しては、正社員などの期間の定めがない雇用形態では、退職を申し出てから2週間で退職できることになっています。
あくまで円満に退社するためには、最低でも1ヶ月前に伝えておいた方がいいという話です。
より長く時間がかかる場合
より長く時間がかかるパターンもあります。
- 引き継ぎに時間がかかる
- 就業規則（会社のルール）で決められている
重要なプロジェクトなどでは2週間以上かかることもあるでしょう。
そもそもの関係者も多く、単純な業務の引き継ぎだけでなく、役割の調整や周りとの関係構築なども必要です。
また、就業規則で1ヶ月以上前に伝えることが義務付けられている場合もあります。
このルールが有効なのかどうかは議論の余地がありますが、円満に退職するケースではできる限り尊重するようにしましょう。
このような場合には、さらに早めに伝えるほうがいいでしょう。
最短で退職したい場合
なんらかの事情ですぐに退職したいということはあると思います。
そんなときには、法律に沿って最短で2週間で退職するという選択肢もあります。
念のために証拠を残しておくことをおすすめします。
円満退職が難しい場合
パワハラなどで上司と会いづらかったり、会社ともめていたりする場合には、退職届を出すことで退職の意思を示すことができます。
よく使われるのは内容証明や配達証明などを活用して郵送で送る方法です。
円満退職が難しい場合にはこのような形で対応することも可能です。
気をつけること4つ
先に転職先を決めておこう
転職先を決める前に退職する人もいます。
辞めてからの転職は、いろいろなリスクがある割にはあまりメリットがありません。
焦って転職したり、ブランクが空いて不利になったりというリスクがあるので、先に決めておくことをお勧めしています。
詳細は知りたい方はこちらもどうぞ。実体験をもとに書いています。
退職しそうな雰囲気を出す
個人的なテクニックでもありますが、退職しそうな雰囲気を出しておくとスムーズに進みやすいです。
「退職したい」といわれる側は、どんな人でも多かれ少なかれ驚きます。
それまで一生懸命働いていたのに、毎日定時に帰るようになったり、ちょくちょく休みを取ったりすると、伝わります。
円満退社は重要
退職にあたっては可能な限り、円満退社を目指しましょう。
同業界であれば、前に一緒に働いていた人と会うことも多いですし、うわさも広まるものです。
会社側に非がある場合でもできる限り、円満にしておくと後々のトラブルを減らせます。
自分の都合と会社の都合を考慮する
自分の都合だけを優先するのも、会社の都合だけを優先するのもよくありません。
退職日や有給取得などの譲れない条件に関しては、自分の都合を考えつつ、歩み寄れる場所は歩み寄るようにしましょう。
よくあるトラブルの対処
退職届を受け取ってもらえない
基本的に会社に退職届を拒否する権利はありません。
あなたが退職届を提出してから2週間後には退職できます。
ただ、もめている場合には、退職の意志を証明できるような証拠を残しておく必要があります。
上司の机の上に退職届を置いてカメラで写真を撮るといった方法も考えられますが、一般的なのは内容証明郵便で郵送することです。
相手から受け取っていないと言われたときに、確かに送りましたよと後から証明できるようにするものです。
残念ながら話し合いで解決できない場合にはこうした方法で解決します。
退職願・退職届・辞表の具体的な書き方はこちらの記事を参考にしてください。
有給消化ができない
有給消化は労働者の権利のため、会社側は基本的に拒否することができません。
ただ、有給が消化できないような伝え方をされることはあります。
3つのステップで対応していきましょう。
- 労働者の権利だということを上司や担当者に伝える
- より権限のある人に伝える、労働基準監督署に相談することを伝える
- 証拠をもって労働基準監督署に伝える
2つ目までで済めば話は楽ですが、3つ目までいくとかなりややこしいでしょう。
このように対応しながら、粘り強く交渉していく必要があります。
さらに知っておきたいこと
ここでは、退職タイミングについて見てきました。
退職は頻繁にあることでもありませんし、なかなか他の人にも聞きづらいものでもあります。
しっかり押さえて、気持ちよく退職できるようにしましょう。
ほかにも退職やキャリアに関するコンテンツがあります。あわせてどうぞ。