雇用保険料計算ツール！計算方法と計算式【2022年版】シミュレーション

シミュレーションや計算方法しかなかったり、多くの項目を埋めたりしないと計算できないサービスが多かったので、自分で作りました。

雇用保険以外も知りたい方はこちらもどうぞ。

【税金計算ツール】所得税・住民税・年金・社会保険（健康・雇用・介護）・給料手取り

10秒で雇用保険料計算ツール

年収を埋めて、配偶者・年齢を選択してから、計算するをクリックするだけです。

目次

ここから少し説明していきます。

ツールの計算方法

税理士という専門の職業があるくらいですし、税金や保険料の計算は複雑です。

ここでは、いくつか前提をおいてざっくり計算しました。いくつかご紹介します。

• 控除は基礎控除・配偶者控除・社会保険料控除の3つのみを考慮
• 給料と賞与はわけず、年収を月ごとに単純に分配
• 所得税は復興特別所得税も含む
• 住民税はシンプルに課税所得の10%計算（200万以下の分岐や均等割は無視）
• 社会保険料は協会けんぽの東京のものを採用
• 介護保険料は40歳未満と40歳以上だけでわける（65歳以上は別で自治体によって異なり、複雑）

簡単な税金・社会保険料のご紹介

税金自体には非常に多くの種類があります。法人税、相続税、消費税、たばこ税などは聞いたことがあるかと思います。

ここでは、一般的なサラリーマンの人に影響があるものをご紹介します。

• 税金
  • 所得税
  • 住民税
• 社会保険料
  • 健康保険料
  • 年金保険料
  • 介護保険料
  • 雇用保険料

雇用保険

雇用保険の説明

失業保険や失業手当という言葉を聞いたことがあると思います。

雇用保険料は会社を離職したときに給付されるものです。給付される金額は、年収・退職理由（自己都合・会社都合）・年齢などで決まります。

こちらの記事でも説明しているので、興味がある方はどうぞ。

【失業保険計算機】失業保険（基本手当）の金額計算【2018年8月版】

雇用保険の計算方法・計算式

雇用保険料の計算はシンプルに、以下の方法で計算できます。

雇用保険料 ＝ 年収 × 0.3

計算例：年収100万～1億円の雇用保険料

独身30代で年収別の税額・社会保険料を計算しました。

年収1,000万円くらいまでは、社会保険料の負担が大きく、それ以降は所得税や住民税が大きくなります。

よく税金で半分持ってかれるという言葉を聞いたりもしますが、実際に半分持ってかれるのは年収1億円とかにならないとないようです。