【税金計算ツール】所得税・住民税・年金・社会保険（健康・雇用・介護）・給料手取り

シミュレーションや計算方法しかなかったり、大量の項目を埋めないと計算できないサイトが多かったので、自分で作りました。

2018年8月現在のデータで作成しています。条件やそれぞれの税金・社会保険の詳細を知りたい方は下の方を見ていってください。

10秒で税金計算ツール

年収を埋めて、配偶者・年齢を選択してから、計算するをクリックするだけです。

目次

ここから少し説明していきます。

ツールの計算方法

税理士という専門の職業があるくらいですし、税金や保険料の計算は複雑です。

ここでは、いくつか前提をおいてざっくり計算しました。いくつかご紹介します。

手取り年収を増やす方法

手取りを増やす方法はいろいろとありますが、一番は入ってくる収入を増やすことです。

すでに十分な資産がある人は投資で稼ぐ方法もありますが、そうではない人は仕事で稼ぐのが楽です。

今の仕事で年収を上げる方法もありますが、転職で年収を上げる方法もあります。

気になる方は転職エージェントに相談し、自分の市場価値を確認しましょう。

年収を上げる方法に関しては他のコンテンツでも紹介しているので、こちらもどうぞ。

副業でもできるフリーランス系の仕事についても紹介しています。

• フリーランスの8種類の仕事！始め方・案件・仕事探し・年収・注意まで

簡単な税金・社会保険料のご紹介

税金自体には非常に多くの種類があります。法人税、相続税、消費税、たばこ税などは聞いたことがあるかと思います。

ここでは、一般的なサラリーマンの人に影響があるものをご紹介します。

• 税金
  • 所得税
  • 住民税
• 社会保険料
  • 健康保険料
  • 年金保険料
  • 介護保険料
  • 雇用保険料

税金

所得税

説明

所得はサラリーマンの給与所得（給料や賞与）などを指します。

給与所得以外にも不動産所得や利子所得などさまざまな種類があります。所得税は国の税収として使われます。

計算方法

• 所得税＝課税所得×税率－税額控除
• 課税所得＝収入－給与所得控除－所得控除（基礎控除、配偶者控除、社会保険料）

計算方法はやや複雑ですが、ポイントとしては、所得にそのまま税率をかけるものでなく、課税される所得があること。

それは所得全体（いわゆる額面の給料）から控除と呼ばれるもろもろの数字を引いたものです。

そこの課税所得に対して税額の計算をします。

出典：国税庁 No.2260 所得税の税率

税金：住民税

説明

住民税は、区市町村民税（6%）と都道府県民税（4%）を合わせたものです。

都道府県や市町村での教育、道路・公園の建設、警察や消防などに使われます。

計算方法

こちらは累進課税ではなく、一律でパーセンテージは決まっています。

住民税も所得税同様に課税所得に対して、このパーセンテージをかけて計算します。

また、上記の所得に応じて支払う分を所得割と呼びますが、均等割というみんなで平等に負担する料金もあります。

社会保険料

健康保険料・年金保険料

健康保険や年金保険はわかりやすいでしょう。

あなたの医療費を負担してくれたり（保険が効く・効かないとかいいますよね）、年金を支給してくれたりするものです。

標準月額報酬というあなたの月収のようなもので計算されます。残業手当や通勤手当も含まれます。

協会けんぽ 平成30年度保険料額表

介護保険料

健康保険と同じように、介護に関しても保険が効きます。

健康保険とは異なり、すべての人が対象ではなく、40歳以上の人が支払います。40歳から64歳からと65歳で計算方法が異なります。

40歳から64歳の人は現場、1.57%を事業者と保険者で折半します。こちらも自己負担があり、金額は年収に応じて、1割負担・2割負担・3割負担の人がいます。

雇用保険料

失業保険や失業手当という言葉を聞いたことがあると思います。

雇用保険料は会社を離職したときに給付されるものです。給付される金額は、年収・退職理由（自己都合・会社都合）・年齢などで決まります。

こちらの記事でも説明しているので、興味がある方はどうぞ。

参考：【失業保険計算機】失業保険（基本手当）の金額計算【2018年8月版】

計算例：年収100万～1億円の税金・社会保険料

独身30代で年収別の税額・社会保険料を計算しました。

年収1,000万円くらいまでは、社会保険料の負担が大きく、それ以降は所得税や住民税が大きくなります。

よく税金で半分持ってかれるという言葉を聞いたりもしますが、実際に半分持ってかれるのは年収1億円とかにならないとないようです。